2020年に突然訪れた、新型コロナ（COVID-19）禍。弊社スカイライト コンサルティングでも、急遽、在宅勤務を進めることになりました。スカイライトのコンサルティングはクライアント先に常駐し、クライアント企業の経営課題に対しクライアントのご担当者とともに取り組むスタイルであり、離れた場所で仕事をする「リモートワーク」に、当初は大きな懸念もありました。しかし実際に進めてみると、クライアント企業も在宅勤務を一定以上推進していることもあり、大きなトラブルも無く今日に至っています。「リモートワーク」は、今しばらく新型コロナ対応のために必要であることに加え、今後の働き方としてさらに拡がっていくことが考えられます。そこで今般、リモートワークに関して、スカイライトのコンサルタントを対象に社内調査を実施いたしました。すると、リモートワークでの工夫やリモートワークの方が良かった点、逆にリモートワークの限界などが浮き彫りになり、今後の働き方の検討に参考になる結果が得られました。
文：スカイライト コンサルティング リモートワーク調査班
スカイライト コンサルティングの仕事とは
本題に入る前に、調査結果を正しくご理解いただくため、そもそも弊社スカイライト コンサルティング（以下、スカイライト）がどういう仕事をしているのかを簡単にご説明したい。
スカイライトは2000年に設立された独立系のコンサルティング会社である。ベンチャー投資やスポーツビジネスにも取り組んでいるが、主力の事業はビジネスコンサルティングおよびITコンサルティングであり、130名程度のコンサルタントが従事している。バックオフィス部門のスタッフや常勤の役員を合わせると約150名の体制になる。
コンサルタント約130名のうち、およそ半数がマネジャー未満の「スタッフ」だ。スカイライトではアナリスト、アソシエート、シニアアソシエートと細かくクラスを設定しているが、ここでは総称して「スタッフ」と呼ぶ。残り半数はマネジャー以上であり、同じくマネジャー、シニアマネジャー、ディレクター、プリンシパルなど役割や階層に応じたクラスが設定されているが、ここでは「マネジャー以上」と呼称する。
コンサルティングの内容は、企業の経営課題を解決するためのものであり、新規事業創出や業務改革、システム利活用、組織・人事の見直しまで多岐に亘る。特徴としては、戦略・企画の立案からビジネスデザインとその実現まで、一貫してクライアントと一緒になって検討し、実現していくスタイルだ。そのため、情報収集後の検討や資料作成は自社で行う「持ち帰り型」ではなく、クライアント先に場所をお借りして密にきめ細かくコミュニケーションしながら進めていく「常駐型」を基本としている。
コロナ禍でのスカイライトの対応
スカイライトでは新型コロナウイルスの感染が拡大した2020年2月末ごろから、在宅勤務を推進してきた。社員自らの健康管理を必須とした上で、必要な場合でも許される最大出社日数や混雑時の移動、対面での会議の可否などについて、ガイドラインを策定した。そして、感染状況に応じて各項目を厳しくしたり緩和したりを行ってきた。
クライアントとの仕事については、こちらで一方的に決めることはできない。そこで、弊社ガイドラインに基づく対応との差異がある場合はコンサルティングの内容やクライアントの状況などを踏まえた上で相談し、出社するか在宅とするかなどを決めるようにした。
リモートワークを推進するにあたり、通信機器やIT機器の問題がよく挙げられるが、弊社では大きな問題にはならなかった。平時より、コンサルタントはクライアント先で仕事を進めることから、社外で仕事ができる環境を提供している。すなわちコンサルタントには、１）携帯電話、２）ノートPCが貸与され、３）安全な認証手段によるアクセスコントロールも行われている。また、４）Google Workspaceを導入しており、Web会議のMeetや、Drive経由でのファイル共有などをいつでも行える。
しかし、クライアント企業に常駐して仕事をする際に、弊社PCをクライアントのネットワークに接続できないセキュリティポリシーとなっている場合も多く見られる。その場合はクライアントから専用PCを借用することが多く、またクライアント社内からのアクセスのみに制限されることも多い状況である。そうしたクライアントの中には、このコロナ禍でリモートワークを推進されたところも多く、その場合は専用PCを持ち帰ってリモートからのアクセスが許可されることになった。
唯一、通信環境で問題になったのが、コンサルタントの自宅のネットワークが貧弱な場合だった。この場合は貸与している携帯電話のテザリング機能を利用したり、別途モバイルWiFiを貸し出したりして対応した。
リモートワーク調査の概要
リモートワークに関する社内調査は、新型コロナ対策で在宅勤務を推進し始めてから1年経過した2021年3月に実施した。アンケート方式で、大きく2回に分けて行った。
一つは、クライアントとの仕事に関するものである。実際にリモートワークの度合はどうだったのか、リモートワークに際し、工夫したこと、良かったこと、うまくいかなかったことなどをマネジャー以上を対象に聞いた。
もう一つは、上司と部下に関するものだ。マネジャー以上とスタッフと2つのグループそれぞれに対し、リモートワークでの生産性の変化、上司部下関係で気を付けたこと、良かったこと、うまくいかなかったことなどを聞いた。
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